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ニュースリリース

2009年5月28日

転職サービス「DODA」調べ
ビジネスパーソン5,000人がボーナス金額を予想
夏のボーナス 去年より35%以上下がったら転職を検討
平均予想金額は33.7万円 46%が「昨年に比べて下がりそう」

株式会社インテリジェンス(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:高橋広敏)が運営する転職サービス「DODA(デューダ)」<http://doda.jp>は、関東、関西、中部地域の25歳~34歳のビジネスパーソンを対象に、今年の夏のボーナス支給額の予想と昨年との比較について調査を行いました。

※詳細は、DODAサービスサイトにて公開しております。
http://doda.jp/guide/ranking/018.html

※詳細数値は以下グラフをご確認ください。

※各業種カテゴリーの詳細は、以下「業種一覧」、もしくはDODAサイトにてご確認ください。
http://doda.jp/other/entryhelp/008.html

【調査結果】

■【夏のボーナス支給予想】--「支給されない」見込みが18% 46%が「昨年に比べて下がりそう」
今年の夏のボーナスが、そもそも支給されるかどうか聞いた質問では、18.0%が「支給なし」と予想。昨年、支給がなかった人が12.9%だったのに対し、今年の予想は昨年実績を5.1ポイント上回る結果となっており、厳しい状況が浮き彫りとなりました。<図表1>

今年の夏のボーナスが昨年と比較してどうなるか聞いた質問では、「下がりそう」と回答した人が最多で45.6%。「上がりそう」(13.8%)と回答した人を3倍以上上回る結果となりました。また、「変わらない」と予想した人は40.5%となりました。<図表2>

■【夏のボーナス支給金額予想】--平均予想支給額は33.7万円 中部、製造業の落ち込みが顕著
実際の支給金額の予想では、全体の平均で33.7万円。昨年の支給額と比較して、14.0%の減額という厳しい結果となりました。エリア別では中部エリアが-17.7%、業種別では「メディア」(-22.5%)、「製造業」(-19.6%)で大幅な減額が予想される結果となりました。エリア別、業種別で見ても前年実績を上回る予想金額となっているところは1つもなく、ボーナス金額の減少傾向は、全体的な傾向といえそうです。<図表3>

■【ボーナス金額の増減による転職意向】--昨年より35%以上の減額で転職を考える
ボーナスの支給額によっては転職を検討するかについて聞いた質問では、「ボーナス支給額を問わず転職しない」が49.5%と約半数を占めました。業種別、エリア別でみると、ボーナス支給金額予想で特に厳しい見方をしていた「製造業」、中部エリアで「転職しない」と回答する人が多いという、特徴的な結果となりました。一方、「ボーナス支給額によっては転職を検討する」人は20.9%で、2割の人はボーナス支給額が転職を考えるきっかけになる可能性があることがわかりました。<図表4>

また、「ボーナス支給額によっては転職を検討する」と回答した人に、どれくらいの減額で転職を考えるか」聞いた質問では、平均で35.3%という結果となりました。業種別では、「金融」が11.7%と最も低く、1割程度の減額で転職を考えるというシビアな面が明らかになりました。金融業界は、年収に占めるボーナスの割合が高いことが起因していると考えられます。比較的寛容なのは、「メディア」(53.2%)、「メディカル」(44.8%)、「製造業」(41.9%)、「商社/流通」(41.0%)の4業界となりました。<図表5>

【調査概要】
■対象
関東、関西、中部地区在住 25~34歳の正社員・契約社員にて就業中の男女5,000名
(有効回答数5,000件)
■調査期間
2009年4月22日~4月24日
■調査方法
インターネットリサーチ

<図表1> 今年夏のボーナス支給はありそうですか?



<図表2> 今年夏のボーナスは去年支給額と比べてどうなると予想しますか?



<図表3> 今年夏のボーナス予想支給金額は?(平均金額)



<図表4> 今年夏のボーナス支給額によっては転職を検討しますか?



<図表5> 去年比でどれくらい減少したら転職を検討しますか?



【参考:業種一覧】

<「DODA(デューダ)」について>
総合人材サービスの株式会社インテリジェンスが運営する「DODA(デューダ)」は、専任のキャリアコンサルタントによる「転職支援」とインターネットサイト上における「求人情報」という2つのサービスをワンブランドで展開する、新しい転職サービスです。サイトには厳選された豊富な求人案件が掲載されているほか、人材紹介会社ならではの過去実績に基づく個別性の高い情報提供を行うなど利便性の高いサービスを提供し、より多くの人と組織のマッチングを実現してまいります。

本件に関するお問い合わせ先

http://www.inte.co.jp/corporate/other/inquiry.html