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ニュースリリース

2011年4月11日

インテリジェンスHITO総合研究所 Report Vol.1
「はたらくを楽しもう — ビジネスパーソン仕事に対する志向性分類調査」を発表
〜日本を元気にするビジネスパーソンの特徴とは?〜

総合人材サービスの株式会社インテリジェンス(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:高橋広敏)グループの、「働く人」と「組織」に関する研究機関「インテリジェンスHITO総合研究所」では、本日、HITO総研レポートVol.1「はたらくを楽しもう〜ビジネスパーソン仕事に対する志向性分類調査」を発表いたします。

第1弾となる今回のレポートでは、「はたらくを楽しもう」をテーマに、日本を変えていく、前向きに活き活き仕事に取り組むビジネスパーソンとはどんな特徴があるのか、調査・分析を行いました。
※レポート詳細版は、HITO総合研究所のWebサイトにて公開しております。
http://hito-ri.inte.co.jp/research/data/report001

【 概要 】

■一人ひとりが前向きに仕事に取り組み、いきいきと「はたらくことを楽しむ」ことこそが、日本を元気にする
昨今、ビジネスパーソンの仕事に対する志向性を語る上で、「内発的動機」が注目されています。日本では江戸時代すでに、内発的動機にもとづく働き方が存在していました。仕事そのものに喜びを感じ、創意工夫を重ねる日本人の姿が多くの文献で確認できます。江戸時代末期には、既存の体制を打ち破るような志士が立ち上がりました。これは現代の日本にでも渇望されています。”内向き志向”や”安定志向”など、それとは正反対の若者像が伝えられる昨今ですが、新しい可能性に挑み日本を変えようとする志士は、現代にも存在します。

例えば、創業わずか5年で時価総額3,000億円の企業へと押し上げたグリー株式会社の創業者、田中良和氏。田中氏はHITO総研のインタビューに対し、「成長企業で働き、またイノベーションを身近に感じられる機会が少ないことは、今の日本にとって大きな問題。だからこそ、まだ創業6年強のグリーという会社が成長しイノベーションを起こしていくことは、日本にとって大きな意味を持つ」と語りました。

HITO総研は、日本を変える力は一握りの経営層に限った話ではないと考えています。むしろ一人ひとりが前向きに仕事に取り組み、活き活きとはたらくを楽しむことこそが、日本が元気になる最も重要な要素ではないでしょうか

■「成長志向」「働きがい」ともに高い“日本を元気にする層”はわずか10%
では、ビジネスパーソンのうち、成長を志し、前向きに「はたらくを楽しむ」人はどれくらいいるのでしょうか。HITO総研では、関東・関西・東海エリア在住の25-34歳のビジネスパーソン824名を対象に、仕事の志向性に関する調査を行いました。仕事選びの際にもっとも重視するポイントに関する回答をもとに、クラスター分析によって4つのタイプに分類しました。【図表1参照】

縦軸に今感じている働きがいの高低を、横軸に成長か安定かという志向性を置き、分類すると、成長志向・働きがいともに高い「Aタイプ」(10%)、成長志向は高いが働きがいが低い「Bタイプ」(25%)、安定志向で働きがいも高い「Cタイプ」(15%)、安定志向・働きがいともに低い「Dタイプ」(50%)という4つのタイプに分類できました。

今回の調査で、Aタイプは、仕事選びの際に重視するポイントとして、”挑戦”や”自立した働き”といった点を挙げていること。さらに将来展望については、日本社会に危機意識を持つ一方で、自分の力で変えられる仕事環境や生活環境については前向きに捉えていることが分かりました。このAタイプこそ前述した日本を元気にする層に最も近いと考えています。しかし調査によると、現状このタイプは最も少なく、全体のわずか10%に過ぎないことが分かりました。こうした10%の日本を元気にする層が今後もっと増えていくためには、どうすればよいのか、次回レポートにて分析を進めていきます。

【 調査概要 】
■調査対象
関東・関西・東海エリア在住の25〜34歳のビジネスパーソン824名
■調査方法
インターネットリサーチ
■調査期間
2010年9月16日〜9月26日

【 インテリジェンスHITO総合研究所 組織概要 】
http://hito-ri.inte.co.jp/
■社名
株式会社インテリジェンスHITO総合研究所(INTELLIGENCE HITO Research Institute Ltd.)
■設立日
2010年10月5日
■代表者
代表取締役社長 高橋 広敏(インテリジェンス 代表取締役兼社長執行役員)
■活動内容
(1)調査・研究(労働市場、企業の採用動向、個人の仕事に対する意識、能力開発等に関する調査・研究とその発信)
(2)人事関連サービスの提供(組織・人事コンサルティング、ファシリティマネジメントサービス)

本件に関するお問い合わせ先

http://www.inte.co.jp/corporate/other/inquiry.html