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ニュースリリース

2005年1月27日

学生援護会が2 月3 日に求人フリーペーパー『アルバイトニュース』を創刊
――ケイタイ連動ハイブリッド機能を装備し、首都圏で9 版創刊――

労働市場サービスの株式会社学生援護会(本社:東京・新宿、社長:赤嶺紀彦)及びグループでは、2005 年2 月3 日(一部2 月7 日)にハイブリッド求人フリーペーパー『アルバイトニュース』を首都圏で9 版を創刊します。
フリーペーパーをWEBのポータルとする新しいメディアの誕生です

このところ地域やジャンルを問わずフリーペーパーの発行が盛んですが、学生援護会グループでは、その進化形とも言えるハイブリッド求人フリーペーパーを首都圏で創刊します。
ハイブリッド求人フリーペーパー『アルバイトニュース』は、これまでの求人フリーペーパーにはない携帯電話と連動したハイブリッド機能(特許出願中)、沿線別編集、オールカラーの紙面により、首都圏にて9 版を2005 年2 月3 日(一部2 月7 日)に創刊します。
求人情報に付与された番号をケイタイに入力すると、プリントメディアだけでは不可能だった「応募締め切り」ないし「締め切り間近」などの情報を得ることができ、さらには地図情報や求人情報の詳細を入手することができます。WEBでの応募も可能で、24 時間いつでも応募ができます。
一方、採用担当者もケイタイで応募者の管理が簡単にできる「ラクラクヘルパー」を導入。フリーペーパーをポータルにした、新しい採用手法を提案しています。

学生援護会ではこれまでもインターネットにおける求人事業に注力しており、2004 年11 月度にはインターネットアルバイトサイト『web an(ウェブ・アン)』がNetRatings 社調査のユニークユーザー数において62.6 万名を記録しました。またもっとも得意とする携帯求人サービス分野においては『モバイルan』がNTT Docomo(i モード)、au(EZ web)、Vodafone(Vodafone LIVE!)それぞれにおいて、いち早くオフィシャルサイトとして登録され、利用者を拡大しています。とくにi モード(FOMA 除く)では1999 年7 月のサービス開始以来連続で求人カテゴリー利用者数1 位を維持しております。(FOMA は2005 年1 月から1 位となりました)
今回リリースする『アルバイトニュース』はこのケイタイ求人サービス『モバイルan』のリソースとノウハウを活かし、求職ユーザーにとってはユーザービリティの非常に高い機能の提供を、求人企業には応募者の拡大と採用効率の大幅向上を提供します。

ハイブリッドフリーぺーパー「アルバイトニュース」の特徴


『アルバイトニュース』ハイブリッド機能の特徴

  • (1)24時間いつでもWEB 応募できる(いつでも応募が可能。採用側にとっては、WEB 応募併用で当社比150%の応募効果が期待できます)
  • (2)最新求人情報検索(『アルバイトニュース』からケイタイを利用して応募する際、対象となる求人情報以外に、利用者数No.1のモバイルan からも検索が可能)
  • (3)現在の募集受付状況がわかる(希望求人の最新受付状況[受付中、あとわずか、終了]が携帯メールでチェックできます)
  • (4)勤務地の地図が手に入る(メール添付のURL から勤務地地図が閲覧できます)
  • (5)表示の電話番号ですぐ電話できる(メール添付の電話番号はPHONE TO 機能でクリックするだけで応募の電話がかかります)

■メディアガイド

媒体名称 ハイブリッドフリーペーパー 『アルバイトニュース』
発行日 毎週木曜日 *千葉版のみ毎週月曜日
発行部数 9 版合計発行部数50 万部
綴じ 中綴じ
設置場所 JR・私鉄・地下鉄主要駅、コンビニエンスストア、飲食店、ショップ、商業施設 等
発行版(全9 版) アルバイトニュース 千代田・中央・東京東版(発行:学生援護会東日本)
アルバイトニュース 上野・常磐・東武伊勢崎版(発行:学生援護会東日本)
アルバイトニュース 東京南版(発行:学生援護会東日本)
アルバイトニュース 新宿~武蔵野・多摩版(発行:学生援護会東日本)
アルバイトニュース 池袋・埼玉西部版(発行:学生援護会東日本)
アルバイトニュース 埼玉~東京北部版(発行:学生援護会東日本)
アルバイトニュース 横浜・川崎版(発行:学生援護会神奈川)
アルバイトニュース 町田・県央・湘南・横須賀版(発行:学生援護会神奈川)
アルバイトニュース 千葉版(発行:サリダ・アド)

■学生援護会 概要

会社名 株式会社学生援護会
社長 赤嶺紀彦
創業 昭和31 年(設立:昭和45 年)
所在地 東京都新宿区市谷田町1 丁目18 番地
資本金 16 億4951 万2500 円
事業内容 平成14 年度から分社政策をとっており、グループ16 社で労働市場サービスの提供を全国で展開している。求人情報誌の発行事業、人材紹介・人材派遣事業、インターネットによる雇用情報提供事業、就職支援事業など。

本件に関するお問い合わせ先

http://www.inte.co.jp/corporate/other/inquiry.html